広告・ブランド調査をしたい

製品・サービスの売上高の拡大を図るためには、広告活動により製品・サービスの認知度の向上を図ることが重要です。但し、広告活動の実施にあたっては、ターゲット層に応じてどのような手法を活用すべきか、十分に検討する必要があります。さらに、広告効果を検証し、改善を図っていく必要もあります。

また、業績を安定的に伸ばしていくために、自社製品・サービスのブランディングによって他社との差別化を図ったり、付加価値を高めることも重要なことです。ブランディングにあたっては、他社のブランドコンセプトやブランド力の把握、ブランドを浸透させるにあたっての広告効果の検証も必要です。
こうした広告やブランドに関する戦略を構築するためには、広告・ブランド調査が有用です。

広告・ブランド調査を実施すると以下のような目的に役立てることができます。

広告・ブランド調査の活用事例

新規事業の戦略策定

  • 新製品・サービスの販売を検討しているが、ターゲット層に対してどのような広告宣伝を行えば良いのか。
  • 新製品・サービスの開発検討にあたって、どういったブランドコンセプトを目指すべきなのか。他社製品・サービスのブランドポジションなどを参考にしたい。

既存事業の戦略策定

  • 既存製品・サービスの売上高の拡大を図るため、広告宣伝に力を入れていきたいが、どのような方法や内容で行うと広告効果が高くなるのか。
  • 広告出稿を行っているが、売上高が伸び悩んでおり、広告効果が出ていないように感じている。ターゲット層にアピールできているのか、また、ブランドコンセプトは認知されているのか把握したい。
  • 広告戦略やブランド戦略の見直しを図るにあたって、消費者から自社製品がどういったブランドイメージを持たれているのか、どのような経路で自社製品を認識したのか把握したい。

広告・ブランド調査で把握できること

広告・ブランド調査を依頼すると、具体的には以下のような内容の把握が可能となり、企業の抱える課題の解決に活かすことができます。

広告効果

広告・ブランド調査を実施することにより、どのような層の消費者が広告を認知したのか、広告が購買行動に結びついたか、消費者にブランドイメージが浸透しているのかといった広告効果に関する情報を把握できます。
これらの情報は広告戦略・ブランド戦略の検討に活用できます。

ブランドの認知度、ブランド力

広告・ブランド調査を実施することにより、特定製品・サービスにおけるブランドの認知度、ブランド力を把握できます。消費者におけるブランドの想起や好感度といった認知度に関わる情報や、ブランドの有するイメージや購入経験の有無といったブランド力に関わる部分の把握が可能です。

これらの情報から競合企業のブランドポジションを把握し、自社のブランドポジションとの比較を行うことにより、新製品・サービスの開発検討や、広告戦略やブランド戦略の検討に活用できます。

調査方法について

調査方法としてはアンケート調査を活用するケースが多いです。
(アンケート調査についてより詳しく知りたい方は「アンケート調査をしたい」を参照して下さい)

調査対象者、サンプル数、比較する競合製品・企業、質問項目などを設定し、アンケートを実施します。
なお、アンケートの手法はインターネットアンケート調査、郵送調査など様々な方法があり、調査対象者などによってどの手法を用いるか選択します。

では、マーケティングリサーチ会社に広告・ブランド調査を委託する場合、具体的にはどのような流れになるのでしょうか。

調査委託の流れ

1. 問い合わせ

まず、マーケティングリサーチ会社に調査をしたい内容について問いあわせをしましょう。電話やメールのいずれでも対応してもらえます。
その際は、調査で明らかにしたい内容や予算、期間を伝えるとより具体的な回答が得られるでしょう。

2. 打ち合わせ・調査設計

担当者と調査の実施にあたってより具体的に内容の設計、実施費用、スケジュールに関して摺合せを行います。調査を有効なものにするためには、担当者との摺合せが非常に重要です。このため、可能な限り打ち合わせを行う機会を設けましょう。

3. 調査票の設計

どのような質問をし、どのような集計・分析を想定するのか? など、アンケート調査の“肝”になるフェーズです。
全体スケジュールを検討する時には、調査票設計の期間を十分に確保することをお勧めします。

4. 集計・分析

回収結果をベースに、目的に応じて、単純集計、クロス集計、多変量解析などの分析を行い、グラフ化、レポート作成を行います。

5. 調査結果の確認

調査結果は報告会の実施や報告書の授受によって確認することができます。
報告会においては調査実施担当者へ調査結果に関する質問ができ、より具体的な内容の把握を行うことができます。調査内容の品質に問題が無ければ、作業は終了となります。

調査前の確認事項

広告・ブランド調査を委託する際には、以下の内容について摺合せを行うことになります。

調査対象先

どのような企業・サービスを対象にし、どの層を調査対象者にするのか摺合せを行います。
特に広告効果やブランド力を測定する際は、どのような対象者に調査を実施するかがとても重要です。
例えば、ビジネスパーソン向けサービスのブランド力を測定するのに、主婦などは主要なターゲットになりえません。

また、近年はBtoB向け事業を行っている企業でもTVCMを積極的に放映するケースが見られますが、これは、技術系の学生の採用拡大を目的に、一般消費者(特に学生)の認知度等を高めるのが狙いとなっており、調査対象者も一般消費者となります。このように各種施策のターゲット層を意識した調査対象者の設定が必要です。

調査項目

調査によって解決をしたい内容に応じて、項目の設定を行います。調査をしたい内容や項目が事前に明確になっている場合は、可能な限りその内容に合わせて、調査項目の設定が可能です。

調査方法

調査方法(インターネット調査、郵送アンケートなど)については、調査内容に応じてどの方法で行うか提案可能です。
予め実施したい方法が決まっている場合は、打ち合わせ時に相談してみましょう。

調査期間

調査期間については調査対象の条件や、調査方法などによって異なってくるため、摺合せが必要となります。
情報を得たい期日が事前にわかっている場合は、早めに伝えましょう。

調査金額

調査金額についてもサンプル数や調査項目の数、などによって異なってくるため、摺合せが必要となります。
調査に掛けられる予算が決まっている場合には、事前にその情報を伝えると、その金額内で実施できる調査の提案が可能です。

調査事例

広告・ブランド調査の具体的な事例を示します。

金融機関A社の事例 (ブランド調査)
地域金融機関A社では、ある金融商品を拡販するために、積極的なプロモーションを展開している。金融商品が消費者にどこまで認知、浸透しているのか? 好意的なイメージを持たれているのか? について、定期的に把握し、PDCAに基づいたプロモーション施策を実施したい。

1. 調査対象先

A社のサービスを展開している地域に居住している20歳以上の男女

2. 調査手法

インターネット・アンケート調査

3. 調査項目

  • ブランドの認知度
  • 純粋想起、助成想起
  • ブランドの好感度
  • ブランドイメージ
  • 購入経験
  • 今後の購入意向

4. 調査期間

1.5ヵ月

消費財メーカーB社の事例(広告調査)
新商品のプロモーションで使用予定のTVCM素材について、狙い通りのイメージ・印象を訴求できるか、ネガティブな印象を与えないか、など広告のクリエイティブチェックをしたい。

1. 調査対象先

商品のターゲット層(女性30代後半~女性40代前半)

2. 調査手法

商品のターゲット層をリクルーティングし、調査会場に集合してもらいアンケート調査を実施(放映前の広告素材のため、広く流出することを防ぐために、クローズドな環境で調査を実施)

3. 調査項目

  • 印象度
  • 好感度
  • 斬新性
  • 購入意向度
  • 印象に残ったシーン

4. 調査期間

1ヵ月

調査領域

広告・ブランド調査は様々な領域で実施が可能です。具体的な領域については「調査領域について」を参照してください。

広告・ブランド調査をすることで、自社のビジネスにどう付加価値をつけていくかのヒントとなります。是非お気軽にご相談ください。

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