美容機器の概要と市場動向
美容機器とは
美容機器は美容目的で使用される電化製品です。美顔器やマッサージ用ローラー、フットスパ、電動爪磨き機、超音波頭皮ケアブラシ、家庭用日焼け機、スキンチェッカーなどが美容機器に該当します。 なお、身体機能や身体の構造に影響を与えるものは美容機器ではなく医療機器に該当します。
例えば、体毛の処理をするための機器は美容機器に該当しますが、レーザー光線などの強力なエネルギーが毛根に作用して脱毛効果を得られるものは、医療機器に該当するものもあります。
では、美容機器と医療機器では扱いはどのように変わってくるのでしょうか。
医療機器か美容機器か？機器によって薬機法の規制対象に
医療機器は疾病の予防や治療、身体機能や身体の構造に影響を与える作用がある機器です。美容関連でいえば、シミやそばかすの除去、新陳代謝促進、脂肪燃焼等の効果がある機器は医療機器の範疇となります。
もし、美容機器に該当する場合、広告に使用できる表現に制限があるため、注意が必要です。
医療機器や医薬品の広告表現のルールを規定した法律として、薬機法があります。薬機法では、疾病の治療や予防、身体機能の向上等を標ぼうする表現は医療機器しか用いてはならないと定められており、美容機器においてこのような表現を使用すると法律違反に該当する恐れがあります。 例えば「シミ・そばかすを除去できる」「肌を白くする」「小顔効果がある」「肌の新陳代謝を高める」といった表現は身体の一部の変形や肌の機能に影響を与えると捉えられるため、医療機器のみにしか許されない表現です。
このため、美顔器の場合、機器を直接肌にあてて刺激を与えているものの、「新陳代謝を高める」といった広告表現としては用いてはいけません。 ただし、事実に基づいており、且つ、薬機法上の「化粧品」に認められている表現であれば、美容機器でも標ぼうすることが可能です。例えば「肌のキメを整える」「肌にハリを与える」「肌をなめらかに保つ」などの表現は問題ないとされています。 もし、薬機法に違反した場合、行政処分のみならず刑事罰に問われる可能性もあります。
また、美容機器と思っていたものが実は医療機器に該当していたというケースもあり、注意が必要です。例えば、エステサロンで使用していたレーザー脱毛器が医療機器に該当しており、問題になったことがあります。レーザー脱毛器は出力やタイプによって医療機器に該当するのか美容機器に該当するのか変わってきます。もし、医療機器に該当にする場合、医師など専門的な知識を持つ者しか使用してはいけない製品になります。
しかし、こうした認識がなく、専門知識を持たないエステティシャンが医療機器に該当する製品を使用し、客に火傷を負わせてしまうといった事故を起こすケースも見受けられます。
このように、法制・安全面どちらにもリスクがあるため、美容機器と医療機器の違いはしっかりと理解しておきましょう。
コロナ禍でも成長拡大している美容機器市場
新型コロナウイルスの影響に伴い、自宅で過ごす時間が増えたことから美顔器等のニーズが拡大しており、美容機器の市場も成長を続けています。また、成長が著しいのが中国市場であり、中国の大手EC企業であるTmall国際が公表したところによると、美容機器の売上は大きく増加しています。
このように非常な有望市場の1つである美容機器市場ですが、参入プレイヤーは多く競争も激しい状況です。このため、新規参入する企業は市場規模の把握はもちろん、競合の状況やニーズ・課題といった情報を収集し、有効な戦略を立てて実行する必要があります。
まずは、市場調査会社を活用し、マーケットに関する情報収集を行いましょう。プロの手による有益な情報収集が可能です。
そうした情報をもとにマーケティング戦略や営業戦略等を検討し、成長著しい美容機器市場において事業の発展に繋げていきましょう。