市場調査サービス

ニーズ調査

顧客企業や消費者のニーズを把握します。ユーザーのリアルな声・評価に関する情報を収集することにより、今後の戦略立案等に役立てることができます。

モノ消費からコト消費への消費形態の変化など目まぐるしく変化する世の中において、消費実態・需要動向調査を実施し、消費者の嗜好やライフスタイルを把握することは、適切な事業戦略を立案する上で非常に重要です。

また、価値観が多様化している現代において消費実態・需要動向を捉えるためには「女性20代」といった要素だけでは不十分であり、どのような特性を有する層・属性の実態・動向なのかといった視点にも留意することが重要です。

消費実態・需要動向調査では企業の抱える以下のような課題解決に役立てることができます。

ニーズ調査の活用事例

新商品開発の戦略策定

新規参入を検討しているが、そもそも消費者がどのような理由で製品/サービスを選んでいるのかわからない。
新商品開発を検討しており、競合製品と明確な差別化を図りたい。
競合製品の顧客層とは異なるターゲットを設定するにあたって、そもそも、競合製品を利用している顧客の嗜好やライフスタイルはどのようになっているのか。
特定のターゲット層を対象とした製品を開発したいが、ターゲット層の嗜好を把握したい。
新規カテゴリーの商品開発を検討している。消費者のライフスタイル全般から、実際の購買行動、製品の使用状況などを分析し、今後の開発に向けたヒント、消費者インサイトを発見したい。

既存事業における業績(売上高・利益)の拡大

自社製品/サービスの売上高が伸び悩んでおり、まず世間一般の消費実態・需要動向を確認したい。
自社製品/サービスが想定しているターゲット層に受け入れられているのか、把握したい。
競合製品・サービスが売れている理由が何か、消費者側の視点で探りたい。

既存事業における投資判断

自社製品/サービスと競合製品/サービスの需要動向を把握し、今後も自社製品/サービスの開発・販売を継続するか判断したい。

消費実態・需要動向調査を依頼すると、具体的には以下のような内容の把握が可能となり、企業の抱える課題の解決に活かすことができます

ニーズ調査で把握できること

消費者の嗜好やライフスタイル

消費実態・需要動向調査を実施することにより、どのようなものを好み、また興味を持っているのかといった消費者の嗜好に関わる情報を把握することができます。 また、年齢や性別、地域、職業、世帯構成など消費者の属性ごとに消費実態を調べることにより、消費者のライフスタイルに関する情報を把握することができます。

これらの情報は、市場の有望性の判断や、新規参入や今後の販売計画の検討などに活用できます。

消費者のニーズ

消費実態・需要動向調査を競合製品・サービスと自社製品・サービスのそれぞれで実施し、比較することによって消費者がどういった理由で製品・サービスを選択しているのかより明確になり、消費者のニーズを把握できます。 これらの情報は新製品・サービスの検討や、既存製品・サービスのコンセプトやターゲットの見直しに活用できます。

特定製品・サービスにおける消費実態

特定製品・サービスにおいて消費実態・需要動向調査を行うことも可能です。
競合製品・サービスの消費者に対して調査し、購入要因を把握することにより、新製品・サービスの検討や、既存製品・サービスのコンセプトやターゲットの見直しに活用できます。

調査方法について

調査方法は、アンケート調査またはヒアリング調査、観察調査などとなっており、具体的な方法は、調査内容に応じて決定します。
また、ヒアリング調査にはグループインタビュー(調査に該当する回答者を集めて、司会者の進行のもと座談会方式で自由に意見交換してもらうことで、有効な情報を取得する)やデプスインタビュー(調査に該当する回答者に対し質問者がインタビューを行うことにより、有効な情報を取得する)といった方法があります。

これらの調査手法を組み合わせて利用することにより、一般消費者向けの製品・サービスに限らず、BtoB向けの製品・サービスの需要動向に関する情報を取得することができます。

では、消費実態・需要動向調査を委託する場合、具体的にはどのような流れになるのでしょうか。

調査の流れ

1. お問い合わせ
まず、調査をしたい内容についてお問い合わせ下さい。電話やメールのいずれでも対応可能です。 その際は、調査で明らかにしたい内容や予算、期間をお伝え頂けると具体的な回答が可能です。

2. 打ち合わせ・調査設計
担当者と調査の実施にあたってより具体的に内容の設計、実施費用、スケジュールに関して摺合せを行います。
消費実態・需要動向を把握するにあたり、調査を有効なものにするためには、調査のスコープを明確化し、担当者と共通認識を持つことが非常に重要です。このため、可能な限りお打ち合わせをお願いします。

3. 調査企画書・見積書の作成
お打ち合わせの内容や問い合わせの内容(打ち合わせを行う時間がない場合)に基づいて、調査企画書と見積り書を作成します。その内容に問題が無ければ、いよいよ調査を開始することになります。

4. 調査状況の確認
調査実施中においては、例えば、グループインタビューでは、インタビューに同席して生の声を聞くことも可能です。実際に生の声に触れることで、場合によっては調査の方向性を修正することも可能です。

5. 最終調査結果の確認
最終的な調査結果は報告会の実施や報告書の授受によって確認することができます。また、必要に応じて、報告内容には含まれていない視点で、傾向を分析して欲しい場合は、そのような依頼も対応可能です。 調査内容の品質に問題が無ければ、作業は終了となります。