市場調査サービス

広告・ブランド調査

広告活動が本当に狙い通りに浸透しているのか、自社の製品・サービスは消費者にどのように評価されているのか、広告・ブランド調査ではそれらを明らかにすることができます。

製品・サービスの売上高の拡大を図るためには、広告活動により製品・サービスの認知度の向上を図ることが重要です。

但し、広告活動の実施にあたっては、ターゲット層に応じてどのような手法を活用すべきか、十分に検討する必要があります。

さらに、広告効果を検証し、改善を図っていく必要もあります。

また、業績を安定的に伸ばしていくために、自社製品・サービスのブランディングによって他社との差別化を図ったり、付加価値を高めることも重要なことです。ブランディングにあたっては、他社のブランドコンセプトやブランド力の把握、ブランドを浸透させるにあたっての広告効果の検証も必要です。
こうした広告やブランドに関する戦略を構築するためには、広告・ブランド調査が有用です。

広告・ブランド調査を実施すると以下のような目的に役立てることができます。

広告・ブランド調査 の活用事例

新規事業の戦略策定

新製品・サービスの販売を検討しているが、ターゲット層に対してどのような広告宣伝を行えば良いのか。
新製品・サービスの開発検討にあたって、どういったブランドコンセプトを目指すべきなのか。他社製品・サービスのブランドポジションなどを参考にしたい。

既存事業の戦略策定

既存製品・サービスの売上高の拡大を図るため、広告宣伝に力を入れていきたいが、どのような方法や内容で行うと広告効果が高くなるのか。
広告出稿を行っているが、売上高が伸び悩んでおり、広告効果が出ていないように感じている。ターゲット層にアピールできているのか、また、ブランドコンセプトは認知されているのか把握したい。
告戦略やブランド戦略の見直しを図るにあたって、消費者から自社製品がどういったブランドイメージを持たれているのか、どのような経路で自社製品を認識したのか把握したい。

広告・ブランド調査 で把握できること

広告・ブランド調査を依頼すると、具体的には以下のような内容の把握が可能となり、企業の抱える課題の解決に活かすことができます。

ブランドの認知度、ブランド力

広告・ブランド調査を実施することにより、特定製品・サービスにおけるブランドの認知度、ブランド力を把握できます。消費者におけるブランドの想起や好感度といった認知度に関わる情報や、ブランドの有するイメージや購入経験の有無といったブランド力に関わる部分の把握が可能です。

これらの情報から競合企業のブランドポジションを把握し、自社のブランドポジションとの比較を行うことにより、新製品・サービスの開発検討や、広告戦略やブランド戦略の検討に活用できます。

広告効果

広告・ブランド調査を実施することにより、どのような層の消費者が広告を認知したのか、広告が購買行動に結びついたか、消費者にブランドイメージが浸透しているのかといった広告効果に関する情報を把握できます。
これらの情報は広告戦略・ブランド戦略の検討に活用できます。

調査方法について

調査方法としてはアンケート調査を活用するケースが多いです(アンケート調査についてより詳しく知りたい方は「アンケート調査」を参照してください)。

調査対象者、サンプル数、比較する競合製品・企業、質問項目などを設定し、アンケートを実施します。
なお、アンケートの手法はインターネットアンケート調査、郵送調査など様々な方法があり、調査対象者などによってどの手法を用いるか選択します。

では、マーケティングリサーチ会社に広告・ブランド調査を委託する場合、具体的にはどのような流れになるのでしょうか。

調査の流れ

1. お問い合わせ
まず、調査をしたい内容についてお問い合わせ下さい。電話やメールのいずれでも対応可能です。 その際は、調査で明らかにしたい内容や予算、期間をお伝え頂けると具体的な回答が可能です。

2. 打ち合わせ・調査設計
担当者と調査の実施にあたってより具体的に内容の設計、実施費用、スケジュールに関して摺合せを行います。
調査を有効なものにするためには、担当者との摺合せが非常に重要です。このため、可能な限りお打ち合わせをお願いします。

3. 調査票の設計
どのような質問をし、どのような集計・分析を想定するのか? など、アンケート調査の“肝”になるフェーズです。
全体スケジュールを検討する時には、調査票設計の期間を十分に確保することをお勧めします。

4. 集計・分析
回収結果をベースに、目的に応じて、単純集計、クロス集計、多変量解析などの分析を行い、グラフ化、レポート作成を行います。

5. 最終調査結果の確認
最終的な調査結果は報告会の実施や報告書の授受によって確認することができます。報告会においては調査実施担当者へ調査結果に関する質問ができ、より具体的な内容の把握を行うことができます。調査内容の品質に問題が無ければ、作業は終了となります。