自社の強みと弱みを理解する必要性

どのような会社にも強みがある

自社が厳しい競争に勝ち残っていくためには、まず己を知ることが何よりも重要です。具体的に言えば、自社の強みと弱みを正確に把握し、理解することです。どのような企業にも程度の差こそあれ長所と短所が存在します。業界のトップを走り続けている大企業でも何かしらのウィークポイントを持っています。一方、中小企業は大企業と比較すると競争力は弱いかもしれません。しかし、それでもその会社における何らかしらの長所があるはずです。特に市場で長年生き残っている会社においては、何らかのセールスポイントを有していないと生き残り続けることはできません。まぐれで長く業界に生き残り続けることができるほど甘い世界ではないからです。

競争に生き残っていくためには、まずは自社の強み弱みがどこにあるかを明らかにし、どのように強みを活かす、または弱みを克服していくか検討し、行動に移していくことです。

「敵を知って己を知っていれば百戦しても負けない」これは中国の有名な兵法家の言葉です。業界の競争に勝つためには、競合他社や顧客、業界動向といった外部環境のリサーチに力を入れている企業は多いです。確かにこれも大事なことです。しかしこれだけでは片手落ちです。内部環境すなわち、自社の状況も十分に把握する必要があります。これは競争に生き残るために必要不可欠です。

近年なかなか売り上げが伸びない、経営状態が思わしくないという悩みを抱えている経営者はいませんか。そのような状況のときこそ、自分を見つめなおすことが何よりも大事です。自社の強みと弱みを把握し、強みをいかに伸ばしていくか、そして弱みをいかに克服すればいいかを考えましょう。

ベンチマーク調査の対応業界・業種はこちら

経営に与える影響度も考慮する

自社の強みと弱みを把握しておくことの必要性は、ほとんどの方が理解しているでしょう。しかし、ただやみくもに強みと弱みをリストアップしてみても十分とはいえないでしょう。

経営においてあまり影響度の高くない部分の強みをいくらリストアップしても、状況の改善には繋がらないでしょう。一方、影響度の低い部分でウィークポイントが見つかったとしても、対処を講じる必要性はないでしょう。自社の競争力にあまり大きな影響はないからです。重要度の低い部分において対策を講じるとなると、資源が分散してしまいます。企業の持つ経営資源には限りがあります。優先度を付けずに様々なものに分散して使ってしまうと、競争力の低下を招き、経営に悪影響が出てしまいます。

このため、単に長所と短所だけをピックアップするのではなく、それがどの程度重要性があるのか検討しましょう。自己分析をする際には、まずは企業にとってどのような項目がビジネスにおいて重要なのかを検討すべきです。重要な項目において、自分たちはどのような強みと弱みを持っているかを把握できれば、どのような課題があって、それを克服することでどのようなメリットを得られるのか、どう対策すればいいかといったことが検討できるようになるでしょう。

自社の強み弱みについて相対的に評価することも大事

強みや弱みの分析をするにあたり、自分達の主観のみで漠然とピックアップしているケースも見られます。これは実用的ではありません。競争力を向上させ、会社の業績を向上させていくためには、自社の強みや弱みを相対的に評価していく必要があります。つまり、競合他社と比較した上でセールスポイントとウィークポイントを把握する必要があります。例えば業界のトップ企業と比較して自己分析を進めるのもよいでしょう。もし、自社が業界におけるトップ企業であっても分析を行う必要はあります。今後、状況の変化により2番手3番手のチャレンジャー企業に逆転される恐れがあるからです。現在のアドバンテージを維持するためには、2番目3番目の企業の分析を進めていくといいでしょう。

規模の小さな企業、シェアの低い企業においては、競合する可能性の高い同等レベルの企業と比較するのもよいでしょう。このように他社との違い(強み、弱み)を認識しておくことは有効な経営戦略を立てる上でとても重要といえるでしょう。しかし、他社との違いを認識し、自社の評価を相対的に行うのは容易ではないでしょう。このため、第三者であるマーケティングリサーチ会社を活用して、評価の参考になる情報を収集し、目に見える形で評価を行うのがお勧めです。社内において強みや弱みになりそうな項目を検討した上で、リサーチ会社を使って他社との比較を行ってみましょう。自分達が認識していない強みや弱みがでてくるかもしれません。

 

MRCの対応業界・業種を見る >