ベンチマーク調査とは
他社の状況を把握することは戦略上重要
「敵を知り己を知れば百戦危うからず」という言葉を聞いたことがあるでしょう。
競争や戦いに勝ち残るためには、己だけでなく敵を知ることも大事です。
これを企業に置き換えると、他社の情報を把握しておくことは、事業を拡大させていく上で必須といえるでしょう。
そうした他社の情報を取得する方法がベンチマーク調査です。
競合企業や参考にしたい先行企業の情報を取得することにより、それらを参考に適切な戦略を立てることにより自社の事業拡大に繋げることができるでしょう。
ベンチマーク調査を行い、その情報を分析することにより、自社と他社の強み・弱みを把握することができます。
他社の強みとなる部分を分析し、その内容を自社の事業改善に反映させたり、自社と他社の強み・弱みを比較し、自社の強みを生かすことができるような分野を新規開拓するなど様々な活用ができるでしょう。
このように他社情報を参考に自社の戦略を立てることができれば、事業の失敗リスクは軽減できるでしょう。
ベンチマーク調査の対応業界・業種はこちら
ベンチマーク調査はどのようなことができるのか？
ベンチマーク調査では具体的にどのようなことができるのでしょうか？ベンチマーク調査では自社で把握したい他社に関する様々な情報を取得することができます。
例えば他社がどのような商品・サービスを提供しているのか把握したい場合には、機能・価格・販売経路、PR活動など情報を取得することが可能です。
これらの情報を活用し、自分たちの商品はどのような機能をつけるか、価格をどうするか、PR活動をどう進めるのか適切に戦略を立てることができるようになるでしょう。
この他にもベンチマーク調査の中では様々な情報を把握することができます。
例えば企業の経営資源（ヒト・モノ・カネ）に関わる部分である営業人員・生産設備の能力・ＰＲや開発に投じている費用などもその例として挙げられるでしょう。
このようにベンチマーク調査では様々な情報を取得できる反面、自社で実施することは難しく費用や工数はそれなりに掛かってしまいます。
また、調査を行う専門業者の質もまちまちです。
どのようなことを把握したいのか、事前に明確した上で信頼できる専門業者を探すことが調査を成功させるための重要な鍵となるのは間違いないでしょう。
ベンチマーク調査を行うにあたっての注意点は？
まずどのよう企業を対象にするか検討する必要があります。
ベンチマーク調査というと自社の同一業界の競合企業を調べるイメージがありますが、必ずしもそうとは限りません。
例えば、とあるファストフードのショップがあったとします。
普通に考えると、競合企業調査をする対象はほかのファストフードのショップになるでしょう。
しかしファストフードのお客さんからしてみれば、「手軽に食事ができる」という意味ではほかにもいくつか選択肢があります。
例えばコンビニではサンドイッチやおにぎりなども販売しているので、手軽に食事ができ、ある意味ファストフードと競合する側面があります。
またカフェの中には軽食を提供しているお店もたくさんあります。
お茶をしながら少し小腹のすいたときに食事ができるという意味では、ファストフードとかぶるところもあるでしょう。
ファストフードを利用する人の中には、食事はせずにお茶休憩だけしたいというケースも少なからず見られます。
そうなってくると先ほど紹介したカフェのほかにも、ネットカフェなどもターゲットに入ってくるでしょう。
ネットカフェの場合、お茶だけでなくインターネットも楽しめます。
このように同じ業界内だけでなく、ほかの業界にも自分たちがベンチマークするべき企業が存在するかもしれません。
競合企業調査をする場合には、業界の枠を超えてどこまでを対象にするか明確にしたほうが、より実のある分析に繋がります。